大盛況のうちに閉幕 環境展/地球温暖化防止展

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2017NEW環境展/2017地球温暖化防止展(主催・日報ビジネス)が5月23~26日まで東京ビッグサイト(東京・江東)で開催され、大盛況のうちに閉幕した。

 

645社2,267小間の出展があり、国内外から多くの来場者が詰めかけた。

 

海外の来場者からは「タイヤやガラス、木くずの再資源化などエクセレント!」などの声が寄せられた。

 

 

 

光学やAIによる自動選別やバイオマス関連、解体・石綿対策、プラスチックリサイクル、現場で役立つ猛暑対策や小水力発電など、多様な排水処理など幅広い出展があった。

 

 

 

循環経済新聞より

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2016NEW環境展/地球温暖化防止展

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5月24~27日に東京ビッグサイト(東京・江東)で開催された2016NEW環境展/地球温暖化防止展(主催・日報ビジネス)で、4日間合計で15万7,958人が国内外から来場した。

 

632社2,248小間の展示規模で、アジア最大級の規模を持つ環境展示会として、海外からの来場者も目立った。

 

次世代の廃棄物選別技術や新たな局面に入った木質バイオマス利活用など再生可能エネルギー関連技術、産業廃棄物処理企業の新規事業、猛暑対策として役立つ製品までさまざまな出展があった。

 

 

 

国内からの来場者は全国に広がっている。

 

近畿エリアで建設業・廃棄物処理業を手掛けている来場者は、

「事業に必要な重機の運転などに関するライセンスを多数持っており、機器メーカーの新技術に関心があった。コストパフォーマンスや使い勝手について、さまざまなメーカーと意見交換できた。メーカーにはぜひ、私たちの意見を取り入れてもらいたい」と述べていた。

 

中国エリアで建設業・水道業を手掛けている来場者は、

「建設現場では塩ビ管や硬質プラスチック、梱包フィルム、ブルーシートなどさまざまな廃プラスチックがでる。自社あるいは同業者で効率的な廃プラ収集・リサイクル加工のスキームをつくり、コスト削減につなげたい」と述べていた。

 

海外からの出展や来場者も多く、そのニーズも多様になっている。

モンゴルでリサイクル事業を手掛けている来場者からは、

「私どもの国では、埋立処分と資源輸出がメインだが、今後は減量化や有害物の適正処理、単品のリサイクルなども進める。日本の関連業界にもマネジメントの手法を含めて協力してほしい」という要望もあがった。

 

 

 

循環経済新聞より

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環境技術、川崎に集結

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国内外で環境ビジネスや環境技術の普及に取り組む産官学が一堂に製品やサービスを紹介する「川崎国際環境技術展2016」が18日、川崎市のとどろきアリーナで始まった。

 

水素自動車をはじめ医療ロボットや福祉支援サービスなど幅広い分野の企業や大学、研究機関が19日まで自慢の新しい製品やサービスを展示、説明し、商機の拡大に取り組む。

 

 

 

会場内では水素エネルギーや環境ビジネスの提携、共同開発の例を紹介するセミナーを開催。

18日は持続可能な低炭素社会の実現をめざす川崎市とインドネシアのバンドン市の間で都市間連携の覚書を交わす締結式も開かれた。

 

展示では水素自動車や電気自動車をはじめ、サイバーダインの介護支援医療ロボットなどが注目を集め、水質浄化装置などの展示ブースには海外からの視察者が多く訪れた。

 

初日の入場者数は約7,500人。

川崎市など主催者は2日間合わせて約1万5,000人の入場を見込む。

 

 

 

日本経済新聞より

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「エコプロダクツ2015」

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最新の環境技術やエコプロダクツ・サービスなどを開発する先端企業が一堂に会する同展示会。

 

17回目の開催となる今年は、約700の企業・団体が、水素やバイオマス、地熱をはじめとしたクリーンエネルギー、エコカー、省エネ家電、エコ素材など、温暖化防止対策のための技術を展示する。

 

パリで同時期に行われている「気候変動枠組条約 第21回締約国会議(COP21)」で、安倍晋三首相が水素の製造・貯蔵・輸送技術で地球温暖化対策に貢献する考えを表明したことで注目を集めているクリーンエネルギーに関連した先端技術・製品の展示をはじめ、専門家による「最新の環境動向」をテーマにしたトークイベントを実施する。

 

参加体験型企画として、水のみを排出するエコカーの試乗体験や、映画「バック・トゥ・ザ・フューチャー」に登場する、ゴミをエネルギーとして走る「デロリアン」の走行プロジェクトなども行う。

洗濯済みの不要になった衣料品を持参することで、デロリアンの燃料としてリサイクルすることができるという。

 

専門家から一般来場客まで楽しめる豊富な内容で、3日間で16万5000人の来場を見込む。

 

開催時間は10時~18時(最終日は17時まで)。

入場無料(登録制)。

来場前に公式ホームページで事前登録を受け付けている。

 

 

 

東京ベイ経済新聞より

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「アグリビジネス創出フェア」

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農林水産や食品分野の最新研究成果を広く紹介し、新ビジネス創出の機会を探る大規模展示会「アグリビジネス創出フェア」(農林水産省主催)が18日、東京都江東区の東京ビッグサイトで始まった。

 

神奈川県内の大学や研究機関も参加し、パネルや製品の展示を通じてアピールしている。

20日まで。

 

 

 

県のブースでは、ナシの樹木をL字型に接ぎ木する栽培方法と、イチゴの高設栽培に適した局所加温システムの新技術を紹介。

県農業技術センター(平塚市)の担当者は、同システムの利点について「加温が必要な株元や果実を確実に温めることで品質が安定する上、温室全体の暖房温度も下げることができ省エネにつながる」と説明する。

 

また、県水産技術センター(三浦市)は相模湾でのトラフグ稚魚放流について、近年は成魚が市場出荷されるまでに成果を挙げていることを強調した。

 

大学が手掛ける研究にも来場者の視線が注がれる。

横浜市立大学は、植物の成長や分化に大きく関わる植物ホルモン「オーキシン」の生合成を阻害する薬剤がモモの軟化を遅らせ、鮮度保持に役立つという研究結果を披露。

麻布大学は、子牛や豚の生産現場でも使える可搬式手術台を実物展示している。

 

同フェアは今年で12回目で、全国の大学や研究施設など計148機関が出展。

ブース展示のほか、専門家による講演会や共同研究発表なども行われている。

 

 

 

神奈川新聞より

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CEATEC(シーテック)ジャパン2015

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最新のデジタル家電やITの総合展示会「CEATEC(シーテック)ジャパン2015」が7日、千葉市の幕張メッセで開幕した。

 

京都と滋賀の大手メーカーは、多様な機器がインターネットでつながる「インターネット・オブ・シングス(IoT)」の時代を見据え、新たな技術や製品を発表した。

 

ロームグループのラピスセミコンダクタ(横浜市)は、紙と軽量チューブで作った全長70センチの折り鶴型無線操縦飛行機を飛ばして会場を沸かせた。

翼を羽ばたかせ、旋回した。

ベンチャー企業と共同開発した。

消費電力を大幅に抑えた小型マイコンや通信用半導体を組み合わせた重さ3グラムの基板を搭載した。

電池を含む総重量はわずか31グラムという。

 

村田製作所は、福井県鯖江市の眼鏡メーカーなどと家電を遠隔操作できる眼鏡「スマートグラス」を出展した。

レンズに重ねた薄型ディスプレーの表示を見ながら、柄部分のセンサーで対象家電の電源入力や音量調節を可能にした。

児堂義一センサ事業部長は「眼鏡はほんの一例だが、IoTではこうした価値創造が重要になる。アイデア次第で事業の可能性は広がる」と強調した。

 

各社は、さらなる成長が期待できる車載部品の展示も一段と拡充した。

 

京セラは昨年に続き実演用の運転席を設け、高画質の車載カメラやボタンを押す時に触感が指に伝わるタッチパネルなどで運転操作を手助けする技術や製品をPRした。

 

2017年3月期に車載部品事業の売上高を3千億に伸ばす目標を掲げる。

山口悟郎社長は「幅広い部品を複合し、システムとして供給できることが強みになる」と目標達成に自信を示した。

 

ニチコンは、トヨタ自動車の燃料電池車に搭載した蓄電池から家庭に給電するシステムなどを発表した。

日本電気硝子は、スマートフォン画面向けに衝撃への耐性を高めた化学強化ガラスをカーナビ画面に応用してアピールした。

 

昨年、人間と対戦できる卓球ロボットで注目を集めたオムロンは、球の軌道を予測するプログラムを加えて進化させた。

球の位置や速度、空気抵抗などを瞬時に計算し、台上に表示した落下予測地点から誤差10センチ以内で返球して見せた。

同社は「人の動作を予測することで、危険を回避する技術として応用できる」とPRした。

 

シーテックは電子情報技術産業協会などが主催し、国内外の531社・団体が参加している。

10日まで。

 

 

 

京都新聞より

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夏の暑さ対策展2015

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2020年夏の東京五輪に向け、懸念される“暑さ”に国・自治体を挙げた対応が急がれる中、最新技術を紹介する専門展「夏の暑さ対策展2015」(主催=フジサンケイビジネスアイ、後援=環境省、東京都)が17日、東京都千代田区の科学技術館で開幕する。

 

同日には内閣官房2020年オリンピック・パラリンピック東京大会推進室の担当者が、大会期間中の暑さに対応する施策などについて講演する予定。

このほか出展企業各社が、暑さ対策関連商品、サービスを紹介する。

熱中症対策に関するセミナーなども開催される。

会期は19日まで。

入場は無料。

 

 

 

SankeiBizより

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無電柱プロジェクトスタート

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例えば写真を撮った時、人が写っていなくてもそのフレームに切り取られた街の景観で何となく国が推察できるのは、建物と電柱、そして看板のおかげだ。

 

何となく雑然としたアジアの都市の風景を決定づけているものの一つが、電柱。

 

良い、悪い、好き、嫌いはそれぞれだろうが、地中化したところを歩くと、やはり空が広くて気持ちいい、という感想を持つ人が多い。

 

 

 

そして今、電柱の新設を原則禁じる『無電柱化推進法案(仮称)』が検討されいて、この法律が施行されると、全国的に無電柱化への取組みが加速することになる。

地中化に伴う膨大な工事費用や変圧器などの電気設備の省ペース化など多くの課題があるのだそうで、無電柱化に向けた新たな工法の開発や、それを可能にするための新技術・製品・サービスが不可欠だ。

 

そこで「第1回無電柱化推進展」(日本能率協会)が開催されることになった。

世界の主要都市で電柱が減少する中、日本では毎年7万本もの電柱が増設されているのだそうだ。

2020年に東京オリンピック・パラリンピックを控え、政府は訪日外国人2,000万人を目標に掲げているから、観光推進や巨大地震などの防災対策のためにも、かなり重要なプロジェクト。

ついでに、看板も何とかならないかなあ。

 

 

 

期間:2015年7月22日(水)~24日(金)

会場:東京ビッグサイト (東展示ホール)(東京有明)

入場料:¥3,000(消費税8%込)

 

 

 

オーヴォより

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土壌浄化技術披露

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地球環境保護をテーマに最新の洗浄・浄化技術や製品を集めた「土壌・地下水浄化技術展」と「地盤改良技術展」(主催・フジサンケイビジネスアイなど)が15日、東京ビッグサイト(東京都江東区)で開幕。

 

オープンとともに企業関係者らが目当てのブースを訪れ、係員の説明に聞き入っていた。

 

日本汚染土壌処理業協会(東京都千代田区)は、重金属を含んだ汚染土壌を浄化する新技術「乾式磁力選別処理工法」を紹介していた。

特殊鉄粉を土壌に混合して重金属を除去する。

従来は水を使っていたが、排水処理設備が不要で処理コストは30%削減される。

尚原勝広理事長は「会員企業を通じて技術を普及させる」と話した。

 

エコジオ工法協会(三重県松阪市)は地盤改良工事の独自工法をアピール。

自然石だけを使うため有害物質発生の恐れがなく、人体や環境に優しい。

尾鍋哲也会長は「震災後の液状化対策や高速道路の盛土の排水技術など土木関係への浸透を図る」と語った。

会期は17日まで。

 

 

 

SankeiBizより

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