臭わないバキュームカー開発

投稿者:

 

バキュームカーから出る強烈な臭いを甘いチョコレートのような香りに変える夢のような技術が開発された。「絶対無理」といわれた技術を共同開発したのはシキボウ、山本香料、凸版印刷、東邦車両の4社。

 

全国を走るバキュームカーは1万台。

今までは見ると思わず鼻をつまんだバキュームカーが、これからは深く息を吸い込みたくなる存在になる。

 

 

 

新技術のもとになったのはシキボウと山本香料が2011年に開発した消臭技術「デオマジック」。

シキボウの辻本裕開発技術部長によると、「高級な香水にジャコウネコの肛門の分泌物から取ったシベットが使われているように香水には糞便(ふんべん)臭の成分が入っている」のだという。

糞便臭を除いた香料をあらかじめ作っておき、糞便臭が加わったときにさらに良い香りに変えるのがデオマジックのメカニズムだ。

 

デオマジックは、介護用、おむつ用、ペット用、畜産用などの消臭剤として活用されているが、バキュームカー向けにまで進めたのが今回の新技術。

2014年に開発が始まったが、難航した。

タンクの排気口のフィルターに香料を染み込ませたが、強烈な臭いに太刀打ちできなかった。

「業者さんから『ほれ、見てみい。40年(くみ取りを)やっているが、消臭剤で効く物はなかった。絶対無理や』と言われた」(辻本部長)。

 

1年以上、四苦八苦した末に、飛び出したアイデアが、吸引するため作業時に使用する真空ポンプの潤滑油に香料を配合したらどうかというもの。

真空ポンプの回転熱で気化した香料の成分が配管を通じてバキュームタンクを循環する。

その間に糞便臭とブレンドされ、排気口から出る際はチョコレートやココナツのような甘い香りに変わる。

 

「実車実験して、くみ取り作業が始まると、窓を閉められ、ふとんや洗濯物は中に入れられるのに、気付かずに網戸を開けたままでした。洗濯物を干す人もいました」(辻本部長)。

 

アイデアを出したのは、バキュームカーを製造する東邦車両。

「4社が巡り合って奇跡的に生まれた商品」(辻本部長)が「デオマジックVC1オイル」だ。

 

し尿くみ取り、浄化槽の維持管理・清掃などを行っている会社で、実際にくみ取り作業に立ち会った。

VC1オイルを入れて2週間たったバキュームカー。

チョコレートのような甘い香りとまでは感じられなかったが、「普段ならとても立っていられない」(作業員の稲垣雅貴さん)という排気口のすぐ脇に立って鼻をクンクンしても平気だった。

かすかにいい香りがした。

【中嶋文明】

 

 

 

<バキュームカーの今>

◆現状

下水道の普及で都市部では急速に姿を消しているが、イベント開催時の仮設トイレ、地震など災害時には欠かせない(下水道普及率は全国平均77.8%。1位東京は99.5%、最も低い徳島は17.5%)。

全国で約1万5,000台が走り、うち、し尿処理に約1万台。

福島第1原発では汚染水処理で活躍中。

 

◆外観

タンクやホースをアルミパネルなどで囲い、普通のパネルトラックのような姿のものが増えている。

イメージを一新し、走行中は気付かれない。

 

◆仙台市

条例でアルコール類を下水道に流せないためプロ野球の優勝決定時、ビールかけ会場にはバキュームカーが待機。

ソフトバンクが仙台でリーグ優勝した10年、楽天が日本一となった13年、ビールかけ後にバキュームカーが活躍。

 

 

 

日刊スポーツより

0

売れ筋は雨水貯留槽

投稿者:

 

積水化学工業は、再生プラスチック原料を利用した製品の分野で雨水貯留システム「クロスウェーブ」の売上実績が大きいことを明らかにした。

 

国内の建物向けの豪雨対策として販売が広がっているだけでなく、中国などでの販売や農業管渠工事で使う仮説道路の基礎材として使われる需要もあるという。

 

 

 

クロスウェーブは、グループの環境中期計画「SEKISUI環境サステナブルプランTake-Off」で拡充を図っている「環境貢献製品」の一つ。

省資源(節水、水循環)に資する製品の範疇に入るもので、豪雨時に下水や河川に流れ込む雨水の量を制御し、雨水の再利用を可能にする。

再生ポリプロピレン原料を利用した製品としても知られている。

 

環境貢献製品は

「温室効果ガス(GHG)削減/省エネ」

「省資源/廃棄物減」

「省資源/原料削減」

などに資するもので、2015年度末の登録件数は118件までに増えた。

2015年度から、世界の地域(エリア)に応じて利用方法、自然環境などの貢献度を評価する「エリア貢献」という考え方も導入した。

 

再生プラスチック原料を利用したものとしては、

仮設道路用資材「プラロード」、

プラスチックコア(ABS巻芯、PP巻芯)、

リサイクル建材「プラ桟木」、

合成木材「リファーレEX」、

エスロン発泡三層パイプ、

リサイクル建材「アシェラウッド」、

梱包用紐材「タフローブ」、

仕切り弁きょう台座、

再生PPシート、

リサイクルPETプレート・シート、

文具フォルダー用シート「ポリセーム」、

リサイクル三層継手・マス、

浴室出入口枠、

住宅内装建材巾木、

熱成形用押出シート、

リサイクルコンテナ「グリーンレーベル」、

分別用ごみ箱「透明エコダスター」、

スリープホルダー

など豊富な製品がある。

 

 

 

循環経済新聞より

0

「環境に投票を」

投稿者:

 

「パタゴニア(Patagonia)」が、7月10日に投開票が行われる参議院選挙への投票を呼びかけるキャンペーン「Vote Our Planet(環境に投票を)」をホームページ上で展開している。

 

キャンペーンページでは、帰還困難区域に指定されている福島県双葉町内の「原子力明るい未来のエネルギー」と書かれた看板の前に防護服を着用した男性が立っている一枚の写真とともに、「ボクらはおしまいだ、健全な環境がなければ。」のスローガンを掲載。

 

 

 

文章中では水質、大気、土壌、放射能汚染など日本で起こっている環境問題を挙げ、「僕らは、家族や地域の幸福を守ってくれるリーダーを選ぶ必要がある。そのリーダーとは、きれいな水、空気、土を大切にし、気候変動対策と再生可能エネルギーへのシフトを勇気を持って進める人だ。(中略)投票こそ自分が直接参加できるアクションだ。来る7月10日、明るい未来のために水、空気、土を守るべく行動を起こそう。」と投票を呼びかけている。

 

キャンペーンの主旨についてブランドの広報担当者は「国政選挙から地元の選挙まで投票に参加し、自分たちの最重要課題である環境のために投票することをお客様に働きかける事が目的。投票権が18歳まで広がった初めての国政選挙という事もあり、その中でも特に投票率の低い20代をターゲットとしている」と説明している。

また同ページではブランド創業者イヴォン・シュイナード(Yvon Chouinard)による若者の投票率の低さに警鐘を鳴らし、投票を呼びかける旨のメッセージも掲載されている。

 

 

 

Fashionsnap.comより

0

2016NEW環境展/地球温暖化防止展

投稿者:

 

5月24~27日に東京ビッグサイト(東京・江東)で開催された2016NEW環境展/地球温暖化防止展(主催・日報ビジネス)で、4日間合計で15万7,958人が国内外から来場した。

 

632社2,248小間の展示規模で、アジア最大級の規模を持つ環境展示会として、海外からの来場者も目立った。

 

次世代の廃棄物選別技術や新たな局面に入った木質バイオマス利活用など再生可能エネルギー関連技術、産業廃棄物処理企業の新規事業、猛暑対策として役立つ製品までさまざまな出展があった。

 

 

 

国内からの来場者は全国に広がっている。

 

近畿エリアで建設業・廃棄物処理業を手掛けている来場者は、

「事業に必要な重機の運転などに関するライセンスを多数持っており、機器メーカーの新技術に関心があった。コストパフォーマンスや使い勝手について、さまざまなメーカーと意見交換できた。メーカーにはぜひ、私たちの意見を取り入れてもらいたい」と述べていた。

 

中国エリアで建設業・水道業を手掛けている来場者は、

「建設現場では塩ビ管や硬質プラスチック、梱包フィルム、ブルーシートなどさまざまな廃プラスチックがでる。自社あるいは同業者で効率的な廃プラ収集・リサイクル加工のスキームをつくり、コスト削減につなげたい」と述べていた。

 

海外からの出展や来場者も多く、そのニーズも多様になっている。

モンゴルでリサイクル事業を手掛けている来場者からは、

「私どもの国では、埋立処分と資源輸出がメインだが、今後は減量化や有害物の適正処理、単品のリサイクルなども進める。日本の関連業界にもマネジメントの手法を含めて協力してほしい」という要望もあがった。

 

 

 

循環経済新聞より

0

民間向け「新技術説明会」

投稿者:

 

宇宙航空研究開発機構(JAXA)と科学技術振興機構は、宇宙の技術を活用してもらうための「新技術説明会」を、2016年1月7日にJST東京本部別館1階ホール(東京・市ヶ谷)で開催する。

 

技術説明会は、JAXAが宇宙開発を通じて得てきた知見や技術に興味のある企業・研究者を対象に開催するもので、制御、計測、環境技術などを想定している。

 

説明会では、国際宇宙ステーションを利用したイノベーション創出として、これまでに得た知見と成果、装置、制度を紹介する。

「はやぶさ」電力制御技術の応用として限られたリソースを優先度に応じて割当てる独立分散制御法や、省エネルギーでコンパクトな高安全性水電解装置、一定ゲイン拡張カルマンフィルタによるガスタービン/ジェットエンジンのリアルタイム性能推定なども紹介する。

 

定員は100人。

事前登録制で参加は無料。

 

 

 

レスポンスより

0

無電柱プロジェクトスタート

投稿者:

例えば写真を撮った時、人が写っていなくてもそのフレームに切り取られた街の景観で何となく国が推察できるのは、建物と電柱、そして看板のおかげだ。

 

何となく雑然としたアジアの都市の風景を決定づけているものの一つが、電柱。

 

良い、悪い、好き、嫌いはそれぞれだろうが、地中化したところを歩くと、やはり空が広くて気持ちいい、という感想を持つ人が多い。

 

 

 

そして今、電柱の新設を原則禁じる『無電柱化推進法案(仮称)』が検討されいて、この法律が施行されると、全国的に無電柱化への取組みが加速することになる。

地中化に伴う膨大な工事費用や変圧器などの電気設備の省ペース化など多くの課題があるのだそうで、無電柱化に向けた新たな工法の開発や、それを可能にするための新技術・製品・サービスが不可欠だ。

 

そこで「第1回無電柱化推進展」(日本能率協会)が開催されることになった。

世界の主要都市で電柱が減少する中、日本では毎年7万本もの電柱が増設されているのだそうだ。

2020年に東京オリンピック・パラリンピックを控え、政府は訪日外国人2,000万人を目標に掲げているから、観光推進や巨大地震などの防災対策のためにも、かなり重要なプロジェクト。

ついでに、看板も何とかならないかなあ。

 

 

 

期間:2015年7月22日(水)~24日(金)

会場:東京ビッグサイト (東展示ホール)(東京有明)

入場料:¥3,000(消費税8%込)

 

 

 

オーヴォより

0

温暖化「適応ビジネス」本格化

投稿者:

 

地球温暖化に伴う自然災害に備えたり、農産物・生態系への被害、人の健康への悪影響を減らしたりする環境ビジネスが熱を帯びてきた。

 

政府は今夏、温暖化による影響への低減策を盛り込んだ「適応計画」を策定する運びで、これを先取りした。

 

企業の温暖化対策は省エネや技術革新を通じた従来型の温室効果ガス削減から、温暖化の影響を和らげる「適応ビジネス」へと裾野を広げている。

 

 

 

中央環境審議会(環境相の諮問機関)は今年3月、適応計画のベースとなる、気候変動による影響について報告書をまとめた。

56の影響項目のうち緊急性が 高く、かつ重大なものは、洪水・高潮、コメ・果樹の不作、熱中症や死亡リスク、(動植物の)分布・個体群の変動など22項目に上る。

「適応計画では、各影 響項目に対して解決手法を示す」(環境省地球環境局の竹本明生研究調査室長)という。

 

死者74人を出した20148月の広島土砂災害などの激甚災害や小規模災害の発生件数は同年、3年ぶりに1,000件の大台を超えた。

温暖化がもたらす自然災害への対応では、民間企業の適応ビジネスが先行して走り出している。

 

NECは、土の水分量から斜面崩壊の危険度を瞬時に高精度解析する技術を開発した。

従来は、水圧、土砂重量・粘着力・摩擦ごとに専用センサーが必要だった。

しかし、新技術では、水分計センサーのみで危険度を把握できる。

実証試験では危険判定した1040分後に表層崩壊を確認した。

「土砂崩壊発生前から 緊急避難を促せることが分かった。

2015年度中の実用化を目指し、自治体など向けに販売する」(消防・防災ソリューション事業部)

 

頻発するゲリラ豪雨など、都市型洪水対策も喫緊の課題だ。

東芝が開発した「雨水排水システム」は、下水処理場で円滑な排水を可能にするものだ。

地上雨量計とレーダー雨量計を組み合わせて集中豪雨を予想。

下水道への雨水流入量をリアルタイムで予測し、排水の要となる雨水・排水ポンプの効率運転を支援する。

「急増した排水が地上にあふれ出すリスクを低減する効果がある」(水・環境システム事業部)という。

 

洪水リスクの評価では、損保ジャパン日本興亜が、京都大防災研究所と共同開発した評価手法の精度について、5月から大幅に上げた。

評価対象の河川を従来の三大都市圏7水系から全国109水系へ一挙に拡大。

同時に、複数の降雨シナリオに基づき浸水状況を予測できるようにした。

「料率の設定など商品開発に生かすほか、リスクコンサルサービスの中で展開する」(損保ジャパン日本興亜リスクマネジメントのCSR・環境事業部)計画だ。

 

一方、異常気象などで収穫量が左右されるのが農業分野。

富士通が開発した農業支援システムは、過去3年で累計300農家・法人へ納入した。

2014年度実績は前年度比50%増と躍進中だ。

農場で気温、湿度、降水量をリアルタイムで監視し、菌が繁殖しやすい高温多湿の状況の予測を支援する。

「年々蓄積される記録データも併用し、生産・販売・経営の一体的な支援まで可能にしたのが強み」(Akisaiビジネス部)という。

 

農産物ではコメの品種改良が進む。

粒が白濁化する高温障害を避けるため、国立研究開発法人の農業・食品産業技術総合研究機構が、改良品種を九州・沖縄と 中四国地域で相次ぎ開発した。

従来品種との性能比較では「同条件下で、白濁の割合を3分の1に低減した」(同機構研究員)。

広島産の新ブランド「恋の予感」は、2014年末から、JA全農ひろしまが販売開始、作付面積を2017年度には現在の20倍の2,000ヘクタールに広げる。

 

温暖化は有害鳥獣の生存率も上げる。

食害で森林破壊するニホンジカの頭数は、2012年度末で249万頭(環境省推計値)。

二十余年で8倍と激増する中、綜合警備保障(ALSOK)は、シカを含む有害鳥獣の捕獲支援事業を展開する。

わなの作動時に管理者にメール送信し、見回りの労力を低減するもので、2014年度は約50台を販売。

「関東地域では、捕獲動物の食肉加工会社への運搬受託代行を試験的に始めた」(営業推進部GS営業室)

 

20148月、約70年ぶりに国内感染者が出たデング熱。

熱帯・亜熱帯地方の蚊が媒介するこの感染症リスクがぬぐいきれない中、繊維商社の帝人フロンティアは、アース製薬と共同開発した、防虫加工の合成繊維素材「スコーロン」の夏衣料向け供給量を前年同期比3倍と見込む。

「スコーロンは従来アウトドアウエアの素材として使われてきたが、今夏は一般のレディースウエアまで広がる」(帝人コーポレートコミュニケーション部)という。

 

多様な適応ビジネスが立ち上がる中で、企業の意識はどうか。損保ジャパン日本興亜リスクマネジメントの2014年度調査に回答した上場332社の環境経営の分析結果によると、「適応を進めるうえでの課題」では、615の複数回答のうち、トップが「予算やマンパワー不足」(144)、次いで「情報・ノウハウ・技術・知見の不足」(141)、「影響の不確実性が高く、取り組みの優先度が低い」(108)と続いた。

 

この結果について、同社CSR・環境事業部の横山天宗・主任コンサルタントは「災害が多い日本では、防災対策や事業継続計画(BCP)が進み、適応は浸透していない。

従来のソリューション(問題解決)強化の中での対応になっているのでは」と分析する。

 

エネルギー・環境が専門の日本総合研究所の佐々木努・総合研究部門マネジャーも「企業の適応は、まだCSR(企業の社会的責任)の取り組みの中でひもづけられている段階」とみる。

ただ、今後の見通しについては「機関投資家から『温暖化の影響はビジネスリスク』との要求が強まっており、中長期的には、適応 ビジネスの発信が重要」と、株式市場からの外圧の存在を指摘する。

 

政府が今夏、適応計画を策定すると、地方自治体は任意ではあるが、都道府県レベルで適応計画の策定に動く。

環境省の竹本室長は「政策と予算に裏付けられた国、地方の動きは、やがて民間へ波及し、適応ビジネスを加速させるはず」と期待を込める。

【松田宗弘】

 

 

 

SankeiBizより

 

0

今年の新入社員は「スマート家電」型?

投稿者:

    新年度がスタートして1か月半。 そろそろ新入社員も新しい環境に慣れてきた頃だろう。 そして、上司や先輩社員もどんなタイプなのか見極めたり、どう育てていくのかを考え始めている頃かもしれない。   1992年生まれが大多数を占める2015年入社の新人たちだが、人生の節目ごとに直面してきた事象から「92年生まれの悲劇」とも呼ばれている。   バブル崩壊が進む1992年に誕生し、小学校4年生でゆとり教育がスタート。 高校入学直後にはリーマンショックが発生し、その影響から高校卒業時(2011年)の求人倍率は過去最低を記録した。 東日本大震災の発生により、入学式が中止となった大学も。 晴れの舞台である高校の入学式を爆弾低気圧が襲い、成人式では大雪になるなど天気に恵まれなかったという声もある。 激しい社会の荒波をすでに経験している今年の新入社員だが、コミュニケーションツールの変化も節目ごとに経験している世代だ。       ▼誕生(1992年):ポケベル普及、翌年からダイヤルアップ接続開始。この年、初めて共働き世帯が専業主婦世帯を上回る ▼小学校入学(1999年):iモードが流行 ▼中学校入学(2005年):個人情報保護法施行により、学校の連絡網が廃止。個人ブログやSNSが流行※当時、1319歳のインターネット普及率は93.9%に到達 ▼高校入学(2008年):iPhone販売開始、Twitterが日本でのサービス提供開始 ▼大学入学(2011年):LINEがサービス提供開始、       エン・ジャパン株式会社は、2015年度の新入社員388名を対象に、企業が求める特性や能力を持つ人材を短時間で簡単に見極められる適性テスト『3E-IP』を実施し、その結果を元に、今年の新人傾向や昨年からの変化、育成のポイントをまとめたところ、今年の新入社員は“データや合理性重視のエコなデジタルネイティブ世代”で、「スマート家電型」であることがわかった。   「スマート家電型」の特徴は、さまざまな社会環境の変化を経験しているので、変化への耐性や適応力が高い。 デジタルネイティブ世代でもあり、得られる情報量が多く、直感よりも多角的なデータ・情報をもとに判断することが多い。 室内環境や使用電力量などを分析して「家事・家計のムダを削減するスマート家電」のようなタイプといえる。   また、物事を考える際は、自発的にアイデアを生み出すのではなく、事実やデータをもとに論理にかなっているか意識する傾向がある。 ゼロからイチを主体的に生み出すことは不得意で、大きな変化は好まない。 弊害として「やらない言い訳」を考え出すことが上手だったり、仕事の理由や背景をきちんと説明しないと理解が出来なかったりということが挙げられる。   周囲からの見られ方や評価を気にする傾向から、自分をどう相手に見せるかという能力に長けている。 ネットやSNSのコミュニケーションにも慣れているので、文章だけで相手の感情や真意を読み取ることも得意。 LINEにおけるスタンプのように微妙な感情を即座に表現するコミュニケーションの特性上、自分の意志をはっきりと伝える機会も多い。   働く際は「この仕事が社会の何に役立っているのか」を重視するが、今までにない新しいものを作り出すような起業家精神は弱い。 私生活を大事にする姿勢は崩さないながらも、困難な課題に取り組む意欲は高いので、明確に方針を提示して実直に取り組む姿勢に期待したい。   では、昨年度と比べて、新入社員の傾向に変化はあるのか? 今回の調査で、今年の新入社員は主体性、意志伝達力が上昇していることがわかった。   昨年はみずから積極的に物事を進める「主体性」や自分の意志を明確に伝える「意志伝達力」の低下が見られたが、今年の新人では再び上昇。 自分らしさを増進する教育や、自己表現するためのツールも増え、自分の言葉で伝える力が高まっていると考えられる。       相手の気持ちを推し量り、周囲と協調して仕事を進めて行く能力は、主体性の上昇に伴って総じて低下が見られた。 SNSの普及により、気心が知れた昔からの人間関係を大人になっても継続できるため、新たな人間関係構築に苦手意識がある可能性が考えられる。 ただし、状況に応じて感じの良さを表現する「タレントマインド」や周囲からの見られ方を気にする「評価・評判へのストレス耐性」に関する数値に変化はないため、「嫌われたくない」という意識は依然として存在。 高校生の頃からTwitterが一般的なツールで、何かミスを起こすと一瞬で拡散して永遠にネット上から消せないという怖さを実感。 慎重に空気を読む傾向にある。       分からないことをすぐに調べることができ、即レスを求め・求められる文化にいたため、迷いなく判断をする思い切りの良さを示す「決断性」が上昇。 危惧される現象としては、自身の将来にとってプラスにならないと感じることはすぐに辞めたり、いつ役に立つのか見えづらいものへの対応は遅くなったりするような行動に反映される可能性がある。       また、今回の調査結果を受けて、エン・ジャパン株式会社は、2015年度の新入社員の育成のポイントについて、以下の3つを挙げている。     1 )指導は具体的に背景も含めて説明を   指導や指摘をする際は、具体的な経験談や事例を提示しないと響かない可能性が大。 ネットに落ちている情報とリアルなビジネスは違う、と実感させるためにも、今学んでいることは「どういう場面」で「なぜ必要なのか」をきちんと具体的に伝えることが重要と言える。 小学校4年生の時にインターネットの普及率が人口の半分を超え、欲しい情報は即座に獲得できることが当たり前の2015年入社組。 新人研修で指導されるビジネスマナーや職場で求められる行動は、既に知っているという態度も散見された。     2 )仕事の意義を丁寧に伝える   この仕事が「誰に対して」「どう役に立っているのか」を具体的に伝えたり考えさせたりして、自己効力感(※)を高めるサポートが必要。 日本的な文化であった「背中で見せる」「阿吽の呼吸」ではなく、曖昧なニュアンスもLINEのスタンプ同様にきちんと明示する必要がある。 キャリアの指向は「社会奉仕」の数値がもっとも高く、具体的で目に見える社会貢献の実感を仕事に求める傾向がある。 だが、仕事を始めたばかりの頃は、誰かに感謝される経験は積みづらいもの。 仕事の意義も見出しにくい。そこで先輩や上司からのサポートが必要なのだ。 東日本大震災がきっかけとなって「社会貢献」の重要性が見直され、多くの大学生がボランティア活動を行ったものの、貢献の実感が直接的に得られにくい「献血」を行なう若者は減少している。   (※)自己効力感 スタンフォード大学教授の心理学者アルバート・バンデューラ氏が提唱した概念。 外界の事柄に対し、自分が何らかの働きかけをすることが可能であるという感覚で、「自分ならできる」といったセルフイメージにつながるもの。     3 )賞賛は即レスで   新人が起こした行動に対して、その場で褒め、その場で問題解決することが信頼構築には必要。 大学入学と共にLINEが一気に普及した今年の新人。 コミュニケーションは「即レス」が基本となるため、職場でも即レスを求めることがある。 ただし、指摘をする際は注意を。 「自由な発想」「個性を大切に」と掲げるゆとり教育を受けて、理不尽な指導は受けずにきた2015年入社組。ガツンと言われると、すぐにポキッと折れてしまう可能性がある。 出来ない自分を見せたくないあまりに高すぎる目標設定を避け、何か指摘をされる前にリスクヘッジすることも。         @DIMEより

0

土壌浄化技術披露

投稿者:

 

地球環境保護をテーマに最新の洗浄・浄化技術や製品を集めた「土壌・地下水浄化技術展」と「地盤改良技術展」(主催・フジサンケイビジネスアイなど)が15日、東京ビッグサイト(東京都江東区)で開幕。

 

オープンとともに企業関係者らが目当てのブースを訪れ、係員の説明に聞き入っていた。

 

日本汚染土壌処理業協会(東京都千代田区)は、重金属を含んだ汚染土壌を浄化する新技術「乾式磁力選別処理工法」を紹介していた。

特殊鉄粉を土壌に混合して重金属を除去する。

従来は水を使っていたが、排水処理設備が不要で処理コストは30%削減される。

尚原勝広理事長は「会員企業を通じて技術を普及させる」と話した。

 

エコジオ工法協会(三重県松阪市)は地盤改良工事の独自工法をアピール。

自然石だけを使うため有害物質発生の恐れがなく、人体や環境に優しい。

尾鍋哲也会長は「震災後の液状化対策や高速道路の盛土の排水技術など土木関係への浸透を図る」と語った。

会期は17日まで。

 

 

 

SankeiBizより

0

「2014年度グッドデザイン賞」

投稿者:

 

公益財団法人日本デザイン振興会は、10月1日、2014年度グッドデザイン賞の受賞結果を発表した。

 

グッドデザイン賞は1957年の創設以来、日本を代表するデザインの評価・推奨の運動として広く知られる世界的なデザイン賞。

 

商品分野をはじめ建築・プロジェクトなど幅広い領域から応募されるデザインに対して、外見上の印象だけでなく、使い勝手や環境への配慮、社会への提案力など、今日求められるさまざまな観点から審査を行うことで、多くの“よいデザイン”を社会に送り出してきた。

 

 

 

2014年度のグッドデザイン賞は、のべ3,601件のデザインを対象に審査を実施、1,258件の受賞が決定した。

この中には、独自性、提案性、審美性などの点で高く評価され、今後決定する特別賞各賞の候補となる100件である「グッドデザイン・ベスト100」と、「グッドデザイン大賞」候補9件が含まれている。

 

なお、10月1日発表のグッドデザイン賞受賞対象は、10月31日から東京ミッドタウンで開催される受賞展「グッドデザインエキシビション2014」(G展)に出展されるほか、「グッドデザイン・ロングライフデザイン賞」受賞対象は同日から渋谷ヒカリエで開催される「ロングライフデザインエキシビション 2014」(G展)に出展予定。

また、「グッドデザイン大賞」「グッドデザイン金賞」などの特別賞各賞は11月4日に発表予定。

 

 

 

SUUMOジャーナルより

 

0
パーセント2のページ1の 12